2018年注文住宅動向・トレンド調査

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区代表取締役社長：淺野健）は、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を行いました。2018年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

家づくりの建築費用＜建築者（全国・首都圏）＞

建築者（全国）の建築費用は平均2,807万円。対前年で32万円増加。

建築者（首都圏）の建築費用は平均2,984万円。3,000万円以上の割合が3.8ポイント増加。

※いずれも土地代は除く

土地の有無＜検討者（全国・首都圏）＞

検討者（全国）のうち、「土地なし」の割合は62.8％。「土地なし」の割合は年々増加傾向にあり、対前年で2.9ポイント、対前々年では5.5ポイント増加。

検討者（首都圏）のうち、「土地なし」の割合は59.4％。検討者（全国）と比べ、検討者（首都圏）は「土地あり」の割合が3.1ポイント高い。

土地取得の相談先＜建築者（全国・首都圏・首都圏以外・土地を新規で取得）＞

土地を新規で取得した建築者（全国）でみると、土地取得の相談先は「建築会社に相談した」が最も高く55.9％。

ただし、首都圏は首都圏以外と比べ12.5ポイント低い。代わりに「不動産会社に相談した」が11.1ポイント、「ポータルサイトを見た」が6.7ポイント高い。

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

家づくり全体の動向・トレンドについて

検討者（全国・新規建築）の家づくりを考えたきっかけは、「消費税が上がる前に建てたいと思った」 (18.0%)が、対前年で7.9ポイント増加。

消費税の増税と住宅建築について

検討者（全国）のうち、31.3％が「消費税が上がる前に、建築を絶対に間に合わせたい」と回答。対前年で2.3ポイント増加。
検討者（全国）のうち、「10％の消費税増税に伴う住宅に関する経過措置」を知っている人（名称認知）が 67.2％。対前年で大幅（15.0ポイント）に増加。

共働き世帯の特徴

【共働き世帯（子どもあり）】は住宅購入の検討開始にて、【共働き以外世帯（子どもあり）】と比べ「出産」のタイミングが3.7ポイント高く、入居したいタイミングにおいては「子どもの保育園入園」が5.6ポイント高い。
※上記は、検討者のうち全国・既婚・17歳以下の子ども（妊娠中含む）と同居予定で抽出
【共働き世帯（子どもあり）】は【共働き以外世帯（子どもあり）】と比べ、建築エリア選びの重視項目として、「保育園に入りやすい自治体である」が9.5ポイント高い。

※上記は検討者のうち全国・既婚・17歳以下の子ども（妊娠中含む）と同居予定・土地を新規で取得で抽出

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データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。
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「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
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また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

報道関係・マスメディアの方それ以外の企業・一般の方

あとがき

「2018年注文住宅動向・トレンド調査」を担当したリサーチャー

が担当した他の調査

なし

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。