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調査データ・研究実績

2022年 注文住宅動向・トレンド調査

リリース日 :
2022
11
16

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村 吉弘)の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、すべての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めております。このたび、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を行いました。2022年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

注文住宅の建築費・土地代ともに全国的に上昇し、直近7年の中で最高値に。それに伴い世帯主の年齢・世帯年収の平均値も上昇(建築者)

検討者のうち約9割は建築費高騰を認識。認識者のうち、建築時期の変更なしが約7割と多数派(検討者)

ZEH認知率が増加し、直近5年の中で最高値に。2030年度ZEH基準義務化の認知率は建築者で3割強、検討者で約5割(建築者/検討者)

※ZEH(ゼッチ)(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは「外壁や窓など外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がおおむねゼロとすることを目指した住宅」です。

解説

SUUMO副編集長による解説

注文住宅の建築費・土地費用ともに直近7年の中で最高値を記録し、注文住宅取得のコストアップが顕著に表れました。この背景には、コロナ禍での需要により、新築分譲一戸建ての販売が好調なことで、土地の争奪戦が起こっていることが挙げられます。そのコストアップと比例するように、建築者の頭金・世帯年収・建築者の年齢の上昇が見られました。
一方、注文住宅以外の並行検討種別は減少していることなどから、注文住宅を建てた方は、「高くても注文住宅に価値を感じている人」であると考えられます。また、重視項目ではメンテナンスコストの安さを重視する方が年々増加しており、ZEHの認知も進んでいく中で、今後は初期コストだけではなく、ランニングコストに、より目が向けられていくことが予想されます。

昨今の建築費高騰は、検討者の約9割が認知しており、今後さらに上がる、もしくはこの水準が続くと考えている検討者が多くを占めました。しかし、建築時期の変更はしない方が約7割。また、予算をオーバーした際の行動としては、予算内で調整をされる方が約6割と多い一方で、「予算を増やす」が約4割おられ、建築時期も建築プランも変更しない方が一定数いると考えられます。
最後に着目したい調査結果として、ZEH認知率が直近5年の中で最高値となり、4人に3人が認知する存在になりました。ZEHの2030年の義務化についても、検討者の認知率が5割を超え、政府が省エネ推進に向けて住宅の省エネ基準の適合義務化を進める中で消費者の関心が高まっている様子が見られました。ハウスメーカー大手各社も、ZEH商品の強化を図っておりますし、実際のZEH導入による光熱費などの経済的メリットは、平均で8,562円/月という結果もでており、経済的メリットの大きさからも今後も導入率は伸びていくのでないかと見立てています。

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SUUMO副編集長
中谷 明日香

調査概要

続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2022年 注文住宅動向・トレンド調査」を担当したリサーチャー

が担当した他の調査

なし

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。

SUUMOリサーチセンターが発表した最新の調査レポート

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「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。