2023年注文住宅動向・トレンド調査

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区代表取締役社長：北村吉弘）の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターは、全ての人の自分らしい人生を応援するため「住まいの価値」を提言・実証する研究を進めています。このたび、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を行いましたので、調査結果の一部を抜粋してご報告致します。 ※その他の調査結果については下記リンクよりご覧ください。 https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20231116_housing_02.pdf

調査トピックス

■注文住宅建築者（全国）のZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）※認知率は79.5％。前年より2.1ポイント増加し、過去最高に。
■ZEH認知者のうち、導入を検討した人は69.0％、導入した人は39.2%でいずれも過去最高。特に導入率は前年比＋13.9ポイントの大幅増。
■ZEH導入による毎月の光熱費削減の実感額は、平均7,754円。
■2025年度省エネ基準適合義務化の認知率について、内容まで理解している検討者（全国）は 15.5％。2030年度ZEH水準義務化の認知率について、内容まで理解している検討者（全国）は15.8％。
■建築者（全国）が建築する際に重視した条件について、直近3年間での増加が多い順に、「太陽光発電を搭載すること」が5.1ポイント、「ZEHであること」が4.5ポイント、「断熱性・気密性に優れていること」が3.6ポイント増加。いずれの項目も過去最高となった。

※ZEH（ゼッチ）（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは「外壁や窓など外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支をおおむねゼロとすることを目指した住宅」です。

SUUMO編集長兼 SUUMOリサーチセンター長の解説

ZEHの認知率は2014年の調査開始以来、過去最高となっており、今では注文住宅建築者の約8割が認知するまでに至りました。また、ZEH認知者のうち、過去最高となる約4割が建築時に実際にZEHを導入していることが分かりました。これは計算すると全体の約3割がZEHを導入していると考えられます。
注文住宅建築時に「太陽光発電を搭載すること」、「ZEHであること」、「省エネルギー性に優れていること」といった省エネに関する条件を重視する人は増加しています。また、2025年度に新築時の省エネ基準適合義務化、遅くとも2030年度までに省エネ基準がZEH水準に引き上げられますが、これについても検討者の約15％が内容まで理解しており、省エネやZEHへの意識は徐々に上昇してきていると言えます。
なお、ZEH導入による毎月の光熱費削減の実感額は平均7,754円で、単純計算すると年間で9万円以上のコスト削減効果が期待されます。昨今のエネルギー価格高騰に伴い光熱費が上昇する状況下、経済的メリットが見込まれ、また快適性も増すことから、今後もZEHの導入率は伸びていくものと見ています。

リクルートSUUMO編集長　
SUUMOリサーチセンター
センター長　池本洋一

調査概要

調査方法：インターネットリサーチ調査対象：下記条件を満たすマクロミルモニターかつ20歳以上の男女個人
【建築者】1年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）を建築（竣工ベース）した人
【検討者】今後2年以内に一戸建て（新築・建て替え注文住宅）の建築を検討している人
有効回答数：スクリーニング：295,703サンプル／本調査：3,549サンプル（全国）
調査実施期間：スクリーニング調査・本調査：2023年7月28日（金）～8月8日（火）
調査機関：株式会社マクロミル

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データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。
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「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
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また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

報道関係・マスメディアの方それ以外の企業・一般の方

あとがき

「2023年注文住宅動向・トレンド調査」を担当したリサーチャー

が担当した他の調査

なし

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SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。