2016年注文住宅動向・トレンド調査

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都中央区代表取締役社長：野口孝広）は、注文住宅の建築者・検討者を対象に調査を実施しました。2016年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

家づくりの建築費用＜建築者（全国）／建築者（首都圏）＞

建築者（全国）の建築費用は平均2,820万円。対前年で123万円減少。3,000万円以上の割合は、前年と比べ4.0ポイント減少。

建築者（首都圏）の建築費用は平均3,181万円。対前年で28万円上昇。一方、3,000万円以上の割合は6.4ポイント減少。

※いずれも土地代は除く

家づくりの頭金・親からの贈与額＜建築者（全国）＞

建築者（全国）の頭金は、平均871万円と対前年で96万円減少。

建築者（全国）の親からの贈与額は、平均313万円と対前年で7万円減少。

家づくりを考えたきっかけ＜検討者（全国・新規建築）＞

検討者（全国・新規建築※）の家づくりを考えたきっかけは、 1位が「いつかは一戸建てに住みたいと思っていた」（26.3％）で、前年比で3.0ポイント上昇。

「金利の動向を見て」（12.3%）が、前年比で5.4ポイント上昇。

※新規建築については、P6の選択肢を参照

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本編では、以下のトピックスについて説明しています

スマートハウス・ZEH（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）について

消費税の増税と住宅建築について建築した注文住宅に一生住み続ける予定について
検討者（全国）でスマートハウスの認知は84.2%、ZEHの認知は54.3%。
スマートハウスに住んでみての満足度は85.8%、ZEHの満足度は83.8％。
スマートハウスまたはZEHの導入に満足し経済的なメリットを感じた人でみると、光熱費が下がった金額の平均は月額7,237円。※平均額は0円の人を除いた額
検討者（全国）における2020年の省エネ基準適合住宅の義務化の名称認知率は 68.3%、内容認知率は30.9％。

消費税の増税と住宅建築について

検討者（全国）のうち66.9％が、消費税が上がる前に建築を間に合わせたい、と回答。「間に合わせたい」計が年々増加し、2014年と比べ2016年は12.5ポイント上昇。
消費税が上がる前に建築したい理由は、1位が「消費税増税の負担を少しでも軽減したいから」（80.8％）で、2位以下を圧倒。

建築した注文住宅に一生住み続ける予定について

検討者（全国）のうち26.1％が、注文住宅に一生住むことに対し「いいえ」もしくは「わからない」と回答。更にその内22.0％は、将来的に親族以外へ売却や貸し出す意向がある。
将来的に売却や貸し出しを考える上で注文住宅建築時の重視ポイントは、1位「立地がよいこと」（56.7％）、2位「使いやすい間取りであること」（29.9％）。

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データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。
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「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
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また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

報道関係・マスメディアの方それ以外の企業・一般の方

あとがき

「2016年注文住宅動向・トレンド調査」を担当したリサーチャー

栗山鉄平

担当分野：注文住宅消費者動向、住宅省エネ性能表示

栗山鉄平が担当した他の調査

2023年注文住宅動向・トレンド調査

2022年注文住宅動向・トレンド調査

2021年注文住宅動向・トレンド調査

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。