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調査データ・研究実績

2014年 注文住宅動向・トレンド調査

リリース日 :
2014
11
25

株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都千代田区 代表取締役社長:野口孝広)は、注文住宅の 建築者・検討者を対象に調査を実施しました。2014年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

家づくりの建築費用 < 建築者(全国)/建築者(首都圏)>

建築者(全国)の建築費用は平均2,804万円。対前年で127万円上 昇し、3,000万円以上の割合は5.1ポイント上昇。

建築者(首都圏)の建築費用は平均3,098万円。こちらも対前年で 151万円上昇し、3,000万円以上の割合は8.6ポイント上昇。 (いずれも土地代は除く)

家づくりの建築費用 < 建築者(全国)/建築者(首都圏)>

家づくりの頭金・親からの贈与額 < 建築者(全国)>

建築者(全国)の頭金は平均932万円と対前年で76万円上昇。 ※平均額は0円を含んだ額

家づくりの頭金・親からの贈与額 < 建築者(全国)>


続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

消費増税前後でのカスタマー属性の変化について

  • 建築者(全国)のうち、増税前契約者の建築費用は平均2,843万円。増税後契約者に比 べ、248万円高かった。
  • 建築者(全国)のうち、建て替え比率でみると増税前契約者の建て替えは22.1%。増税後契約者の18.3%に比べ、増税前契約者では建て替え比率が3.8ポイント高かった。

多世帯住宅の動向トレンドについて

  • 検討者(全国)における多世帯住宅の検討割合は23.4%。多世帯住宅の検討理由は 「親の老後のことを考えたから」が最多。
  • 建築者(全国・多世帯住宅)のうち、「住居費や生活費が削減できた」子世帯は 38.6%。「削減できた」と答えた子世帯のうち、一番高い削減金額の項目は住居費で平 均で29,000円。 ※平均額は0円を含んだ額  ※一住居あたりに二世帯以上の複数世帯で住んでいる住宅

ZEHについて

  • 検討者(全国)におけるZEHの認知率は49.1%
  • 検討者(全国)におけるZEH認知者のうち、導入を「決めた+検討している計」は 49.0%。
データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2014年 注文住宅動向・トレンド調査」を担当したリサーチャー

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。

SUUMOリサーチセンターが発表した最新の調査レポート

転載に関する注意事項

各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用頂いた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。

SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。