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わたしたちの仕事

ポスト団塊ジュニア考

調査

本調査は、リクルート住宅総合研究所(以下、リクルート住宅総研。現SUUMOリサーチセンター)が、2005年に、2010年、2015年の住宅不動産市場に対するビジョン(見通し、展望)を考察したものです。本調査レポートでは、既存のシンクタンクや業界の専門家が多数先行する、マクロ統計や市場規模などの予測・推計ではなく、あくまで住宅検討者・住まい手の未来を予測することによって、リクルート住宅総研の立ち位置を明らかにしようとしています。
「確かな10年後」である人口動態予測をもとに分析するため、本調査において我々は近未来の住宅不動産市場の主要な住宅検討者・住まい手として、団塊ジュニア世代とポスト団塊ジュニア世代に注目しました。
本調査レポートの刊行当時、この世代に関してはフリーター、ニート、引きこもり、下流社会、希望格差社会、パラサイトシングルなどのキーワードが思い浮かぶように、若者バッシングともいえるネガティブな見方が大勢を占めていました。人口減少社会の到来という大きな環境変化とあわさり、経済の不安要素となっていました。
そこでリクルート住宅総研は、主にマスコミ報道ですり込まれたネガティブな若者像を疑うことからを始めました。この本における我々の最低限の目標水準は、次世代のカスタマーに対する一般的な”偏見”を排し、住宅検討者・住まい手をあるがままに受け入れるパースペクティブを獲得するためのものだったのです。