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調査データ・研究実績

2021年東海圏新築マンション契約者動向調査

リリース日 :
2022
6
21

株式会社リクルート (本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村吉弘)の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、東海圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2004年より実施しております(09~16年は調査中断)。この度、2021年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

~平均購入価格は4,333万円で、2003年以来、過去最高に 平均専有面積は72.3㎡で、2003年以来、過去最低に~

1. 2020年よりシングル世帯がやや増加し23%に 2003年以降最も高くなった
2. 既婚世帯の共働き比率は67%、2018年以降ほぼ同じ
3. 平均世帯総年収は832万円 2020年より17万円低下
4. 名古屋市(中区、東区以外)の購入割合が64%、2020年より増加
5. 平均購入価格は4,333万円で、2003年以降で最も高く、平均専有面積は72.3㎡で、2003年以降で最も小さい
6. 自己資金比率は平均22.6% 2020年より上昇
7. 「老後の安心のため、住まいを持ちたい」という購入理由が、2003年以降で最も多い
8. 集合住宅のみ検討が73% 2003年以降で最も高い
9. 購入を思い立ってから契約までの期間は平均8.2ヶ月 首都圏、関西圏より約1ヶ月短い

調査概要

続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2021年東海圏新築マンション契約者動向調査」を担当したリサーチャー

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。

SUUMOリサーチセンターが発表した最新の調査レポート

転載に関する注意事項

各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用頂いた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。

SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。