株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都港区 代表取締役社長：淺野 健）は、新築分譲マンションの検討者を対 象に調査を行いました。2020年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。
新築分譲マンション購入検討者の61.7%が在宅勤務を行なっている。
新築分譲マンション購入検討者の77.0%がこれからも在宅勤務が続くと予想。
在宅勤務時は「自宅のリビング」で仕事をしている人が、61.2％で最も多い。
オンライン授業を受けている子どものいる世帯は、「自宅に空いていた部屋」、「自宅の収納やクローゼットなどを改修したスペース、「共用スペース」で仕事をしている割合が全体に比べて高い。
ワークスペースの不満は、「気分を切り替えるのが難しい」（30.4%）が最も高い。
末子が小学生未満の世帯は、全体と比べてワークスペースに不満を持っている人が多い。
子どものいる世帯では、「集中できない」、「会話がしづらい」の不満が高くなっている。
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本編では、以下のトピックスについて説明しています
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「調査名／(株)リクルート調べ」
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SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。
SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。
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「調査名／(株)リクルート調べ」
（可能であれば、サイトURL （https://suumo-research.com/）も追記ください）
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