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調査データ・研究実績

2020年 新築分譲マンション検討者意識調査

リリース日 :
2021
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株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、新築分譲マンションの検討者を対 象に調査を行いました。2020年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

現在の在宅勤務状況/在宅勤務継続予測

新築分譲マンション購入検討者の61.7%が在宅勤務を行なっている。

新築分譲マンション購入検討者の77.0%がこれからも在宅勤務が続くと予想。

新築分譲マンション検討者の在宅勤務率

ワークスペース確保状況

在宅勤務時は「自宅のリビング」で仕事をしている人が、61.2%で最も多い。

オンライン授業を受けている子どものいる世帯は、「自宅に空いていた部屋」、「自宅の収納やクローゼットなどを改修したスペース、「共用スペース」で仕事をしている割合が全体に比べて高い。

新築分譲マンション検討者のワークスペース確保状況

ワークスペースの不満

ワークスペースの不満は、「気分を切り替えるのが難しい」(30.4%)が最も高い。

末子が小学生未満の世帯は、全体と比べてワークスペースに不満を持っている人が多い。

子どものいる世帯では、「集中できない」、「会話がしづらい」の不満が高くなっている。

新築分譲マンション検討者のワークスペースの不満


続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 購入を検討したい間取りプランはワークスペースのあるタイプが4割台の支持を集める。
  • 共用部分の希望として最も多かった項目は、「安定して通信速度の速いWi-Fi環境があるスペー ス」 。また、個室のワークスペースの項目が上位にランクイン。
  • 検討者の住宅・住宅設備について緊急事態宣言後に「必要だと思うようになった」の割合をみると 「通信環境」、「感染対策」に関する項目が上位を占める。
  • 住みたい街の条件でより重視するようになった項目の1位は「病院等の充実」、2位は「防災対策」。 さらに、「歩く範囲で日常のものはひととおりそろう」など、自宅の徒歩圏内の環境に関する項目が 続く。
  • 参考)新築分譲マンション供給予測/新築分譲マンション価格予測
  • 首都圏のディベロッパーの4割以上が、供給数が増えると予測
  • 東京23区の新築分譲マンションの価格は、3割以上のディベロッパーが「上がる」、「やや上がる」と予測。


データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2020年 新築分譲マンション検討者意識調査」を担当したリサーチャー

中路 健太郎
担当分野:商品開発

中路 健太郎が担当した他の調査

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「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。