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調査データ・研究実績

2020年 新築分譲マンション検討者意識調査

リリース日 :
2021
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株式会社リクルート住まいカンパニー(本社:東京都港区 代表取締役社長:淺野 健)は、新築分譲マンションの検討者を対 象に調査を行いました。2020年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

現在の在宅勤務状況/在宅勤務継続予測

新築分譲マンション購入検討者の61.7%が在宅勤務を行なっている。

新築分譲マンション購入検討者の77.0%がこれからも在宅勤務が続くと予想。

新築分譲マンション検討者の在宅勤務率

ワークスペース確保状況

在宅勤務時は「自宅のリビング」で仕事をしている人が、61.2%で最も多い。

オンライン授業を受けている子どものいる世帯は、「自宅に空いていた部屋」、「自宅の収納やクローゼットなどを改修したスペース、「共用スペース」で仕事をしている割合が全体に比べて高い。

新築分譲マンション検討者のワークスペース確保状況

ワークスペースの不満

ワークスペースの不満は、「気分を切り替えるのが難しい」(30.4%)が最も高い。

末子が小学生未満の世帯は、全体と比べてワークスペースに不満を持っている人が多い。

子どものいる世帯では、「集中できない」、「会話がしづらい」の不満が高くなっている。

新築分譲マンション検討者のワークスペースの不満


続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

  • 購入を検討したい間取りプランはワークスペースのあるタイプが4割台の支持を集める。
  • 共用部分の希望として最も多かった項目は、「安定して通信速度の速いWi-Fi環境があるスペー ス」 。また、個室のワークスペースの項目が上位にランクイン。
  • 検討者の住宅・住宅設備について緊急事態宣言後に「必要だと思うようになった」の割合をみると 「通信環境」、「感染対策」に関する項目が上位を占める。
  • 住みたい街の条件でより重視するようになった項目の1位は「病院等の充実」、2位は「防災対策」。 さらに、「歩く範囲で日常のものはひととおりそろう」など、自宅の徒歩圏内の環境に関する項目が 続く。
  • 参考)新築分譲マンション供給予測/新築分譲マンション価格予測
  • 首都圏のディベロッパーの4割以上が、供給数が増えると予測
  • 東京23区の新築分譲マンションの価格は、3割以上のディベロッパーが「上がる」、「やや上がる」と予測。


データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2020年 新築分譲マンション検討者意識調査」を担当したリサーチャー

中路 健太郎
担当:商品開発

中路 健太郎が担当した他の調査

なし

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。

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「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。