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調査データ・研究実績

2022年首都圏新築マンション契約者動向調査

リリース日 :
2022
3
15

株式会社リクルート (本社:東京都千代田区 代表取締役社長:北村吉弘)の住まい領域の調査研究機関であるSUUMOリサーチセンターでは、新築分譲マンション市場の実態をつかむために、首都圏の新築分譲マンション契約者を対象とした調査を2001年より毎年実施しております。この度、2021年に契約された方の動向を取りまとめました。時系列比較をしながら、概要をご報告いたします。

1. 世帯主の平均年齢は38.8歳で、2020年よりやや上昇

2. 既婚世帯の共働き比率は、2001年調査開始以来最高の74%

3. 世帯総年収は全体平均で1,019万円で、2008年以降で最も高い

4. 東京23区の購入割合は39%で、2020年とほぼ同じ

5. 2001年調査開始以来、平均購入価格は5,709万円で最も高く、平均専有面積は66.0㎡で最も小さく

6. 自己資金比率平均19.1% 2020年よりやや上昇し、2019年と同じに

7. 購入を思い立った理由は、「資産として有利」が2003年以降で最高、「通勤に便利なところに住みたい」などが最低に 「税制が有利で買い時だと思ったから」という理由も、2020年より増加

8. 中古マンションとの並行検討者は全体の54% 2003年以降で最も高い

9. 購入を思い立ってから契約までの期間は平均9.7ヶ月 2年続けてやや伸びる

続きをご覧になりたい方は、以下より本編をダウンロードください
本編では、以下のトピックスについて説明しています

データご利用の際の注意点

出典元を明記していただければ、基本的にご利用いただけます。
出典元の記入方法は、以下の通り記載ください。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

また、データご使用の際は、事前に①ご使用になりたい調査データ名、②使用用途を以下よりお知らせください。

あとがき

「2022年首都圏新築マンション契約者動向調査」を担当したリサーチャー

SUUMOリサーチセンターは、全ての人の「自分らしい住まい」との出会いを応援するため、住まいと暮らしの調査研究を行っています。

SUUMOリサーチセンターは、SUUMOの調査研究機関として、住まいや暮らしについての調査、住まいの品質向上に向けた実証実験、テクノロジーの実態調査を行っています。業界に向けた提言や生活者に向けた発信によって、住まいの価値を高め、ひとりひとりにその価値が届くまでの伴走・支援をしています。リクルート住宅総研としての創立以来、約20年に渡って培ってきた住まいの検討者と不動産事業者に関する深い現場知見とSUUMOという国内最大級メディア運営に基づくデータに依拠した、実現できる未来を発信していきます。

SUUMOリサーチセンターが発表した最新の調査レポート

転載に関する注意事項

各調査物の著作権は株式会社リクルートにあります。許可なく無断での複製・転載・改訂を禁じます。また、お手数ではございますがご利用頂いた際にはその紙面、画面についてご連絡ください。

SUUMO リサーチセンターにて発表している調査物を引用される際は出典元の明記をお願いいたします。

「調査名/(株)リクルート調べ」
(可能であれば、サイトURL (https://suumo-research.com/)も追記ください)

「IPD/リクルート日本住宅指数(RRPI)」に関しましてはレポートページを必ずご参照下さい。